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2019「10大流行語」が発表 今年は“難解”用語がズラリ | Nanaco Geekly News 2019.12.04

2019/12/04

 

聴けば、見えてくる!7つの話題でお届けするチャイナ ギークリー インサイト微信公衆号「HeyNanaco」では、毎週1回、中国のローカルメディアのニュースからピックアップしたギークリーな話題を7つ選び、音声と文字でお届けいたします。

 

上海の言語文学雑誌「咬文嚼字」編集部がこのほど、2019年「流行語トップ10」を発表しました。

「文明間の相互学習」を意味する「文明互鑑(ウェンミンンフージェン)」、ブロックチェーンを意味する「区塊鏈(チークァイリェン)」のほか、映画のヒット作品やバラエティー番組を出所とする、世相を反映した言葉が選ばれています。

なお、チェックインを意味する「打卡(ダーカー)」や、「快閃(クァイシャン)」、「逆生長(ニーシェンジャン)」といった用語も候補に上がりましたが、咬文嚼字はこれらが陳腐化した言葉であることを理由に落選にしたと説明しています。また、多様な用法で普及した「盤(パン)」についても斬新さを欠くと評しています。

 

[2019「10大流行語」]

➀文明互鑑(文明間の相互学習)

➁区塊鏈(ブロックチェーン

➂硬核(ハードコア)

➃融梗(パクリネタ)

➄道路千万条,安全第一条(道は一千万通りあるけれど安全が第一)

檸檬精(自己卑下、嫉妬、羨望)

➆996(午前9時から午後9時までの就労でかつ週56日勤務)

➇我太難/南了(辛い、しんどい)

➈我不要ni覚得,我要我覚得(あなたがどう思うかはどうでもいい、私がどう思うかが重要。バラエティー番組で俳優の黄暁明が語った言葉)

➉霸凌主義(パワハラ流)

 

 

森ビル系シンクタンクの森記念財団都市戦略研究所が11月19日に発表した、2019年「世界の都市総合力ランキング(Global Power City Index, GPCI)」によると、北京は総合ランキング24位、上海は30位にランクされています。前回の調査では北京が23位、上海が26位で、それぞれ順位を落としました。

なお、1位にランクされたのは8年連続でロンドン。2位はニューヨーク、3位は東京で、以下、パリ、シンガポールアムステルダム、ソウル、ベルリン、香港、シドニーと続きます。トップ10の顔ぶれは前回と変化がありませんでした。

「世界の都市総合力ランキング」は、世界の主要都市の「総合力」を経済、研究開発、文化交流、居住、環境、交通アクセスの6分野で複眼的に評価し、順位付けしたもので毎年1回実施され、都市政策や企業戦略の立案に役立てられています。

 

 

マーケットリサーチ会社のAdobe Analytics(アドビアナリティクス)の最新データによると、米国では、「ブラックフライデー(11月29日)」のオンライン売上高が前年比で約20%増、74億米ドル(約520億2800万元)でした。一方、12月2日の「サイバーマンデー(Cyber Monday)」の売上高は94億ドルで共に過去最高を記録しました。

ただ、これら3大ショッピングフェスティバルを合わせても中国の「ダブル11」には及びません。中国では「ダブル11」の際にアリババ系のTモールだけで売上高が2684億に達しました。

なお、米国でもリアルショップは不振で、ショッパートラックのデータでは、感謝祭とブラックフライデーの2日間の総売上高は前年比で3%下降しました。

 

 

世界のスマートフォン市場4位のシャオミ(Xiaomi)が日本市場に参入します。12月9日に発表会を行い、フラッグシップモデルの「Mi Note 10」を投入することが想定されます。

同社はこれまでシェアトップを誇るインド等、新興国で高い存在感を示してきましたが、今回は低価格なRedmiシリーズではなくハイエンドのモデルの販売を開始することが見込まれるだけに、同社の今後の展開に注目が集まっています。

一方で、同社の企業カラーに不信感をもち、日本進出を訝る声もネットには散見されます。同社は17年秋、河南省で行った新卒募集の説明会で、担当者が日本語を学ぶ女子学生を侮辱した差別発言を行い、ネットでも批判を受けた経緯があります。

 

 

スマートテレビといったメディア関連のソフトやサービス、仮想現実体験(VR)装置などを手掛けるハイテク企業「暴風集団」は12月2日、同社の経営幹部はもとより、情報開示のサポート業務に当たってきた証券業務代表が辞職したと発表しました。

一方、同社の資金状況が逼迫し、一部従業員について給與の支給が滞っているほか、提携企業に支払うサーバー委託費用の滞納により、業務運営に支障を来たしていることも判明しました。関連報道によれば、現在、同社に残る従業員は、10人あまりに過ぎないということです。

暴風集団は2007年に北京で設立。15年に上海証券取引所に上場し、株価が急上昇したことから、ハイテク界の“台風の目”と見られていました。しかし、今年7月末に同グループ会長兼最高経営責任者(CEO)のフォン・シン氏が犯罪の容疑者として警察から「強制的措置」の対象となり、相次ぐ逆風に翻弄されていました。

 

 

ECプラットフォームの「拼多多」(ピンドゥオ.ドゥオ)がライブ配信事業を本格化していく見込みです。

11月27日に、同プラットフォームで、トライアル配信されたライブ動画は10万ユーザーが視聴しており、急伸するライブコマース市場に対する関心の高さが伺えます。

ライブ配信をECに組み合わせる手法は、現在、業界トップであるタオバオ(淘宝)が先行しており、京東や蘇寧易購でも取り組みが見られています。タオバオライブ配信である「淘宝直播(タオバオジーポ―)」の取引額は2018年に1,000億元を超え、前年同期比400%近くの成長を見せました。

QuestMobileが発表した「2019ライブ+X洞察レポート」によると、2019年6月までにインターネットライブ配信のユーザー規模は4億3300万人を突破しており、ライブ配信がECプラットフォーム各社の標準装備となっていくと想定されます。

 

 

世界各国の15歳の学力を測る「国際学習到達度調査(PISA)」で、中国本土の4エリア(北京・上海・江蘇・浙江)がトップにランクされました。中国は科学、リーディング、数学のいずれの分野でも1位となり、他国・地域のスコアを凌駕しています。

前回の調査で1位だったシンガポールは2位。3位はマカオ、4位は香港でした。

なお、中華圏の国、地域が上位を独占する一方、日本は15位と低迷し、中国・台北も17位でした。同調査は3年に1度実施され、今回は世界79カ国・地域の1,000万人以上を対象に測定が行われました。